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船舶港湾機器事業が堅調であることに加え、防衛・通信機器事業、及び流体機器事業において、前回発表より原価率が好転したこと、更に販売費及び一般管理費の減少が見込まれることから業績予想を修正とな。 tdnet-pdf.kabutan.jp/20240426/14012…

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