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もっと面倒な話をすると、純然たる個人なら水質汚濁防止法による規制の対象外であり、廃液の捨て方が自治体によって異なるから自治体に要相談。 事業体(法人)、団体、研究機関などであれば法規制に従って処理設備を設けたり水質監視をしたり産業廃棄物としての扱いをしたり、などなど。

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