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ところが、競争を強いられる現在では、小中高生の自殺者は、2022年が514人、2023年が513人となっており、自殺者全体の数は、この十数年で約30％減少しているのに対して、10代の小学生を含む子どもの自殺率は上がっているのです。
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また、10代の死因の第1位が「事故」ではなく、「自殺」というのは日本だけです。これほどまでに子どもたちが生きづらい社会とは何なのでしょうか。「子どもの権利条約」批准から30年、子どもの最善の利益を考えたい、その一念です。
