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スクールなどでも紹介される飛行禁止エリアを確認できるドローンフライトナビ。 禁止対象エリアが追加変更されるたびにアプデートされてるということはあまり知られてない事実。 だからこそ安心して使える。 最終的には地理院地図や警察庁の情報のご確認も忘れずに。

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いっしー⌘ドローンフライトナビ®︎@1SSIE

小型無人機等飛行禁止法の対象区域に令和六年六月十六日より18か所の在日米軍関係施設が追加されます。 ドローンフライトナビでは施行日までに対応します! (1/2)

奥村英樹|ドローン運用の顧問 | ドローンポート|SORABOT代表@SORABOT_okumura

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