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厚労省に限らず、あの詐欺グラフをそのまま使って公衆になにかを説いた専門家（およびその媒体）は、それが自称であれ、実際の大学教育者であれ、とくに若年層の生命と健康の毀損に関して、いくら罪がないと言ったとしても、それはとんでもない無理があるとわたしは思いますよ。 pic.twitter.com/zQUaSb5HoI
メニューを開く子供に新型コロナワクチンを接種させ心筋炎を量産する。 もはや重大な組織犯罪 ワクチンを扇動した人達に賠償させるべき。 詐欺広告を出した厚労省、心筋炎はすぐ治るとデマをまき散らした河野太郎は責任から逃げないで欲しい。
