- ソフトウェア 減価償却ではありませんか?
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けど依然として答案用紙のスペースよりソフトウェア償却は減価償却費に含めて表示、とかはキモいな、どこか全く関係ない問題一個ミスってて販管費のスペース余ってたらソフトウェア償却って書いちゃうもんな。 あと注記に一年以内返済予定長期借入金ってあるから短期借入金じゃないよ!も非常に?です
返信先:@yuto_matsuura製造業の労働生産性の順位1位はアイルランドで日本の3倍。ファブレスも勿論ですがそれ以上のものが。 更に産業構造を見ないと。 付加価値=利益と人件費+減価償却…なので、材料を使わず粗利が非常に大きいものの比率が高い。ソフトウェアとかです。 それを知らず無理に生産性を上げると崩れます。
返信先:@Heavensdoor1004法人税では基本的にソフトウェア以外の研究開発費については損金算入することとなっています(ソフトウェアは明らかに性能の向上に資さない物以外は全て資産計上→法定耐用年数で減価償却)。 その中で中小企業については研究をもっとしてほしいという政策により、一定割合で税額が控除されます
🌟税務上のソフトウェアの取り扱い ソフトウェアは「無形減価償却資産」となる。 基本的に5年均等償却となる。 たとえば100万円のソフト購入なら毎年20万円ずつ経費に振り替える。 ただし10万円未満の資産は少額資産特例で一括償却が可能。 10~20万円の資産は3年間で均等償却が可能。
#簿記論 #税理士試験 #独学の壁 ソフトウェア償却の場合は償却残存簿価1円という概念はないのか? ↓の問題における会計システムの減価償却費及び簿価 kaikeijin-course.jp/2019/12/17/174… そもそも問題文にない限り考慮しなくていいものなの?
<会計テスト> 無形固定資産として計上したソフトウェアの償却方法として,その見込販売数量に基づく償却方法を採用する場合であっても,当該方法に基づく当期の償却額が残存有効期間に基づく均等配分額を下回る場合には,残存有効期間に基づく均等配分額を当期の減価償却額としなければならない。
会計上の見積もりの変更 固定資産やソフトウェアの減価償却は期首の見積もりが正(期末に見積もりが変更されても償却計算の分母は変わらない、ソフトウェアはなぜか分子が実績だけど) ストック・オプションは期末時点での退職見込みや達成条件が反映される(条件変更の度に見直し)←時価評価イメージ
おはようございます。 本日も簿記1級朝勉やっていきます。 今日の範囲は商業簿記 研究開発費とソフトウェアです。 ここはソフトウェアの減価償却が適切にできるかがポイント。 しっかり理解しながら問題演習していきます。 #簿記1級 pic.twitter.com/gc9UpmUIzR