不景気になったからといって財政出動などの景気刺激策を実施すれば、需要曲線が右シフトしてインフレが悪化するので、簡単には決断できない。これがインフレの真実であり、ひとたびインフレが起こってしまうと、対処するのは極めて難しい。

不景気になったからといって財政出動などの景気刺激策を実施すれば、需要曲線が右シフトしてインフレが悪化するので、簡単には決断できない。これがインフレの真実であり、ひとたびインフレが起こってしまうと、対処するのは極めて難しい。

返信先:@monoai7他5人完全雇用に近い状態Yfで拡張的財政政策をとり総需要曲線が右へシフトすれば、均衡点E1がE2へ移るので物価が上昇するだけですね 需要を増やしつつ物価上昇を抑えるためには総供給曲線ASを右にシフトさせなければならない これどうやってやるんでっすかってことなんですよね pic.twitter.com/mLDLbpEaoV

返信先:@the_last_leaf税が還元されて所得が増えると需要曲線が右にシフトして生産量は元に戻って消費税分だけ価格が上がると思います。もちろんプラスマイナスは人それぞれでしょうけれど全体としては。

返信先:@the_last_leaf本体価格が下がるというのは経済学で言う供給曲線が右上がりで消費税によってその供給曲線が上にシフトしたときに右下がり需要曲線との交点が左上に変化して生産が減り，価格は消費税分上がらないという話のように思います。輸出企業は下がった本体価格で売るんじゃないかという気もするのですが。

返信先:@landscape003他2人BI導入後の需要曲線が右方シフトした上で、仕事を休んで所得を減らす事になりますから、「需要曲線が左方シフト」と記しました。 年間150兆円の内、どれだけロスが出るかだと思います。 その額は、決して少なくないというのが私の見方なんですよね。

返信先:@todaisystem他3人完全雇用状態Yfで総需要曲線が右へシフトすると、均衡点E1はE2へ上昇するのみということだと思います pic.twitter.com/OImu51lL05

未だまともなデマンドプルインフレの定義をハンキン側から聞いたことはないですが、 理論的には総需要曲線のシフトで起きるインフレがディマンドプル、総供給曲線のシフトがコストプッシュとも言えますが、マクロでは区別がつきづらい。 むしろ個々人の可処分所得の差で、米国などその典型。 pic.twitter.com/IqMfKtdW6K

返信先:@Eco_Ero_ZZ他2人＞ベーシックインカム導入…需要曲線が右方シフト これはそうなりますね ＞仕事を休む…需要曲線と供給曲線が左方シフト この点については需要曲線は左にシフトするのかという疑問はあります で、年間150兆のUBIですと、多分曲線大変化してまず無理だと思います

返信先:@landscape003他2人労働市場の需給曲線でしたら、短期的には傾く形になります。 それでも、 ベーシックインカム導入…需要曲線が右方シフト 仕事を休む…需要曲線と供給曲線が左方シフト 残メンバーでカバーする…需要曲線が若干右方シフト、供給曲線が維持 となりますので、思った以上の効果は出ないかな？と思います。

財・サービスの価格は需要と供給で決まる。社会保険がゼロになると、医療というサービスに対する需要は極端に減ることが想定されるので需要曲線が左にシフトして均衡価格は下がるのではないかと。だから社会保険を無くされると特に開業医は収入が大幅に減る。

返信先:@kikumaco介入って言うと分かりづらいんですけど、「仕込み」と思うと分かりやすいです。 底値で大量に仕込めば、需要曲線が上方にシフトするので、自ずと円の価格は上昇する。 上がった分だけ含み益が出ます。 後はどこで利確するかだけ。 悪い事では無いのですが。

日本銀行は円高の時は円を売ってドルを買うことで円の供給曲線とドルの需要曲線を右シフトさせて円の価格を下げ、ドルを上げる介入をします。 今は逆にドルを売って円を買う介入をし、100円以下で買ったドルを150円以上で売るので、50％以上利益が出ますよね？なんか間違ってます？

物価が上昇し、それが持続的である現象をインフレーションと言う。物価は需要曲線と供給曲線で決まるのだが、それらの曲線のシフトにより物価の上昇が見られるのである。

生じるインフレ。他方で需要インフレというのは総需要曲線が右シフトすることで生じるインフレ。総需要曲線（賃金が価格に反映されるとしたら、労務者の実質所得は物価水準から独立に決まってしまい、総需要もそれを反映したものとなる。したがってこれも右下がりというよりは垂直になる。この考え方も

総需要曲線のと総供給曲線の交点が正常操業圏内にある限り、物価を決定するのは「需要と供給」ではない。様々な要因があり得るけれど、最も重要なのは貨幣賃率。貨幣賃率上昇がそのまま価格に転嫁されれば総供給曲線の水平部分はそのまま上方シフトする。これは労務者が分配を自分たちに有利にしようと

逆L字型の生産関数→総供給関数を使う。これは19年のMacroeconomics の説明にも沿う。正常操業圏内では需要の増減はさほど物価に影響を与えることはない。物価の上昇は二つの要因によって引き起こされ得る。需要曲線の上方シフト、というより、右方シフト。それと総供給関数の上方シフト。