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返信先:@penpenfire1993手取り25ならローン込生活費を15*2で30、ローンは7.5*2で15未満みたいな感じに。 住宅ローン減税中はふるさと納税のメリット薄いですけど各々イデコ満額くらい掛けて、それ以外に貯金したり、投資型の生命保険やら貯蓄型がん保険等に…
返信先:@penpenfire1993家もあって貯金が1000あるなら使ってもいいような。 年収500同士で30-35歳だとすると将来的にもう少し上がるのだろうし、手取り年収で言うと780+子供手当、住宅ローン減税で830くらい?なら生活費を手取り年収の月60%、ローンを月30%未満に抑えれば余裕な気が。
返信先:@tomaitoto不動産のメリットは借金力です。 株は借金出来ないが、不動産・更に言えば住宅ローンはネット銀行であれば0.3%代で融資を受ける事ができる。 なので、REITや債券を比較対象にするべきではないと思いますし、なんなら住宅ローン減税で0.7%と帰ってくるんで、実質➕0.3%とという数字は知って損はない。
考えてみれば、国は国民に家を買わせようと必死で住宅ローン減税とかいろんな給付金とかで優遇してきたわけだから、いきなり住宅ローンの金利が爆上がりするとか、そんなはしごを外すことをするわけないじゃんね!……と思いたい。(変動金利派)
返信先:@penpenfire1993銀行のマイカーローン10年、2.5%で組めば、月々5.6万くらい。住宅ローン借りてる銀行ならさらに金利は下がるはず。 600万をニーサ枠で高配当株年利5%に突っ込めば、年間30万は配当貰える。 あとは、住宅ローン減税の還付金を利用。
中古物件の購入! 住宅ローン控除は受けられるのか? 要件を満たす必要がありますが、 住宅ローン減税の対象です! point ・1982年1月1日以降に建設された ・耐震基準適合証明書 ・建設住宅性能評価書の写し ・既存住宅売買瑕疵保険付保証明書 岩手の中古物件ご紹介します!
【共働き夫婦の住宅ローンはどうしたらいい?夫婦で借りる場合の注意点も解説】 ⚪共働き夫婦の住宅ローンとは? ⚪住宅ローン減税はいくら返ってくる? ⚪共働き夫婦が住宅ローンを選ぶときの注意点 ▽▼詳しくはHPをチェック🏠✨ rkbouchi.com/blog/column202… #RKB住宅展 pic.twitter.com/L10sbMMcWm
何兆円使おうが円高基調は変わらない。もう10兆円くらい使って数日でもと通りだ。 それより早く金利上げを示唆して次の日銀会合で大幅な利上げをやれ。介入に使う金で衝撃吸収のための住宅ローン減税などやれるだろうよ。
20代持ち家率、過去最高 3世帯に1つはマイホームあり - 日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXZQO… 新築住宅やマンション建てればバンバン売れるし、私も恩恵受けたけど、国が住宅ローン減税で持ち家促進してるし何より金利が低い状態がつづいているからね。
返信先:@kiki_koumuin住民税が累進課税でなくなり、住宅ローン減税が始まった時もそうだったが、いつも割を食うのは、地方自治体やその税担当職員。 国税にしたら、住民税のコトなぞお構いなし、知らんぺ‥だし、税理士先生にしても、国税は詳しいが民税まで明るい人は、それほど多くない‥というか、会ったことがない。
『JA金融法務』にて、子育て世帯への推進に活かす住宅ローン減税の改正点について解説しています!今回の住宅ローン減税の改正は、子育て世帯に手厚くなっています。JAの職員の方のお役に立てれば嬉しいです♪ pic.twitter.com/paqcPq9V0P
住宅ローン減税を無くせば、こんな悲劇的ローンもなくなる。
返信先:@ya_mayomiうちの会社の後輩も頭金無しで、6000万円のお家を購入しました 彼は30歳で、35年ローンを組んだ💵 聞くところによると、お金が貯まったら繰り上げ返済で返していくとのこと 無理やな! 最後は退職金で返すのかなぁ?
医療費控除かぁ、うち住宅ローン減税でかなり控除されてるからさ、なんか戻ってくるぶんないっぽいんだよね…
“子供の歯の矯正”には『医療費控除』と全国のパパ・ママに伝えたい。子供のため家計のため早い方が良いかもしれません。先日、子供の歯科検診に行ったとき、歯医者から「〇〇ちゃんは大人の歯が上下生えてきたら矯正した方がいいかも。費用は70万円」と言われ、私は『高っ!』と思わず声に出しました。
国が実施している補助金や税制優遇制度 ・住宅省エネ2024キャンペーンとは ・子育てエコホーム支援事業 ・給湯省エネ2024事業 ・住宅取得等資金贈与の非課税 ・住宅ローン減税 補助金や税制優遇制度を上手く利用しましょう^_^
令和6年度税制改正において、住宅ローン減税の制度内容が変更されました <令和6年度税制改正のポイント> ・借入限度額(認定住宅:5,000万円、ZEH水準省エネ住宅:4,500万円、省エネ基準適合住宅:4,000万円) ・新築住宅の床面積要件を40㎡以上に緩和延長 mlit.go.jp/jutakukentiku/…