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入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、デザインの基礎知識・技術は必要となる。また、コンピュータの知識は必須であり、大学、短大、専門学校などで知識を身につければ有利である。中途採用の場合は、DTPデザイナーやプログラマーなど関連する職種以外にも、コンテンツ関連を扱う様々な分野の職種からの転職者がいる。Webサイトの企画制作の専門会社に就職し、写真や画像加工など素材作りからスタートする。経験を積んで実力をつけ、徐々にページ全体のデザインを行うようになる。利用者に支持されるサイトを作ることができるかという個人のスキルが問われる職業のため、実績を積んでフリーランスになる場合もある。関連資格としては、厚生労働省の定める技能検定の「ウェブデザイン技能士」がある。Webサイトのデザインでは、何よりも表現力が求められる。さらに、伝えたいことをインターネットの特徴を生かして表現する技術も必要である。

勤務先はWebサイトの制作会社、一般企業などのWebサイト作成・管理部門等である。Webサイトの制作会社は社員数が10〜20人ほどの小さな会社が多く、SOHOの場合もある。正社員のほか、派遣社員、フリーランスなどとして働くこともある。20歳代から30歳代までの若い人が多く、比較的女性の割合も高い。また、チームを指揮するWebディレクター層では、30歳〜40歳代の就業者が多い。雇用労働者は、原則として週休二日制の会社が多いが、変形労働時間制を採用し、比較的自由に休みを取れる勤務形態の場合がある。ただし、締め切りが迫っていたり、トラブルが発生したりすると、夜間や休日に仕事をすることもあり、勤務時間は不規則になりがちである。Webサイト運用に関わっている場合は、最新の情報を掲載するため昼夜を問わない作業が求められる場合もある。<インターネットの技術進歩は急速であり、動画の活用を中心とした表現の幅が広がってきている。また、書籍、新聞の電子化（出版業界の電子化）、言語別（英語、中国語など）にWebサイトを表示させるなどの動きもあり、今後の需要の伸びも高いと予想される。

就業者：193,830人 労働時間：172時間 賃金（年収）：478.6万円 年齢：38.1歳 求人賃金（月額）：24.9万円 有効求人倍率：0.18倍

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）、厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）、平成27年国勢調査、令和3年賃金構造基本統計調査、令和3年度ハローワーク