Yahoo! JAPAN

葬祭スタッフとして働くには、特に学歴や資格は必要とされないが、厚生労働省認定の「葬祭ディレクター技能審査」に合格しなければ、葬祭ディレクターの名称は使用できない。大手葬儀社では定期採用も行われているが、中途採用が中心で、ハローワークや求人広告を通じて募集されることが多い。葬祭ディレクターを養成する機関や専門の学校はあるが、一般的には葬儀社の従業員として実務経験を積み、社内研修や先輩・上司などの指導を得て技術・知識・能力を高め、葬儀全般を統括する葬祭ディレクターを目指すことになる。通常、葬儀全般を管理・統括する技術・知識・能力などを修得するまでに2〜3年、社葬・団体葬などの大規模葬儀の企画・運営・管理のできる能力を修得するためには、さらに数年を要するといわれている。葬儀は悲しみの中で厳粛に執り行われるため、葬祭業務に携わる者の言動がその葬儀の成否に大きな影響を与える。したがって職務を遂行する上で、落ち着き、忍耐、誠実、清潔感、信頼性などが重要である。予想外の出来事にも素早く判断を下し、スタッフに的確な指示を出せることも必要である。また、宗派の違いにより変化する葬儀の段取りなど多くの知識、経験も必要となってくる。立ち作業が多く、長時間の式にも対応するため一定の体力が求められる。

葬儀社に勤務する。葬祭業は都市型の業種であるため、人口の多い中・大都市部及びその周辺地域に集中している。葬祭ディレクター試験合格者でみると30代から40代が中心である。女性は3割程度である（2018年時点*）。最近は女性の役割が大きな比重を占めてきており、今後も増加が見込まれる。葬祭業は24時間体制で営業しているため、時間外勤務、宿直、夜間や早朝の勤務が多い。通夜から精進落としまでの一連の行事が行われる間は非常に忙しくなるが、葬儀のないときは待機時間が長いなど、繁閑の差が大きい。友引の日（月4〜5日）は葬儀が行われないため、事務職を除いて休日になり、他の日は交替で休みを取る。高齢化社会に伴って年間死亡者数は増加しており、今後もこの傾向は続くと予測されているが、近年においては葬儀が小規模化しており、葬儀の参列者が少ない「家族葬」、通夜をしない「1日葬」、火葬のみという「直葬（ちょくそう）」等も増えている。*取材結果から

就業者：46,910人 労働時間：163時間 賃金（年収）：386.1万円 年齢：42.3歳 求人賃金（月額）：21.8万円 有効求人倍率：3.65倍

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）、厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）、平成27年国勢調査、令和3年賃金構造基本統計調査、令和3年度ハローワーク