返信先:@3tsu84アメリカはシェール革命以降は自国のエネルギー問題による中東関与の必要性は格段に減ってると思うので、今回の戦争関与の強い因果関係を感じないんですが、他に何か背景があるんでしょうか？🙄

米のシェール革命当初、地域の地下水汚染で蛇口から茶色い水出た 福島も数十メートル地下の水コントロール未だ出来ず 核ごみ地層処分もPFASも地下水汚染怖い トンネル工事中、枯れた３００年の井戸　住民ら「見たことない」「田植えへ心配」　リニア工区 asahi.com/articles/DA3S1…

$SMR 高騰中。 小型モジュール原子炉のパイオニア。 15ドルから1.8ドルまで下げた恐怖銘柄😱 SMRは高コストということで終わりかけてたが、ビルゲイツ氏のテラパワーがSMRの建設に乗り出したことで再復活。 電気代上がれば引き合うという算段か？ シェール革命と同じ理屈。 pic.twitter.com/pokr5FI3lf

積読だった『新しい世界の資源地図』を先日読了したけど、"シェール"の章がおもろかったので『シェール革命』も読むかなと思ったら、これ『最も賢い億万長者』と同じ著者なんか・・・

返信先:@ponpon4183『ベネズエラ経済は石油の輸出に頼る状況だったため、国際的な石油価格の下落によって大打撃を受けました。 政府の金融政策と原油価格の上昇で一時的に経済が安定しましたが、2014年のシェール革命による原油価格の下落が引き金となり、本格的なハイパーインフレに突入したといわれています。』

返信先:@FusawaJunko2024年現在、消費税（付加価値税）がない国はこんな感じです。ご存じですか？ ・米国（先進国で唯一、国民皆保険制度がない国。なおシェール革命で今や世界最大の産油国） ・産油国の一部（イラク、リビア等） ・その他（北朝鮮、南スーダン、西サハラ等）

返信先:@denkochan_plc同記事には 『「シェール革命」による燃料価格の低下に加え、風力を中心とした再エネの普及によって、ERCOTの電力価格は2012年から2018年まで、7年間にわたり低水準が続いた。その結果、石炭火力の廃止が相次いだ』 風力が安い電力をもたらしており非常時の瞬間高騰を再エネのせいにするのはデタラメだ

シェール革命の余剰投資で在庫だぶつきがどうのってのがその時のLNG価格の低下要因だったはずだが

そして現在、消費税（付加価値税）がない国はこんな感じです。たがや議員はどこを目指すお考えなのでしょう。 ・米国（先進国で唯一、国民皆保険制度がない国。なおシェール革命で今や世界最大の産油国） ・産油国の一部（イラク、リビア等） ・その他（北朝鮮、南スーダン、西サハラ等）

エクソンは、米国のシェール革命と石油生産の急増の代名詞となったパイオニアナチュラルリソーシズの買収を完了した。 大まかな計算では、XOMの生産量は石油換算で 1 日あたり約 450 万バレルに上昇。 pic.twitter.com/XMJpc1KdYZ

返信先:@USStockhanakoシェール革命を起こすしかないですね🏢

返信先:@Camille_Dyalanアメリカはシェール革命で石油とLGPガスを生産できるようになり、アラブ諸国への関与を減らしました。 ロスチャイルドはアフリカから撤退させられていますのでは、中国、ミャンマー、モンゴル、インドネシアの地下資源を狙っています。 だから中国は叩かれているのです。

シェール革命とメキシコ湾沖の深海のおかげで、アメリカの石油埋蔵量は莫大に増えた しかし、世界の埋蔵量のうちアメリカは3%しかない。 ベネスエラ、サウジアラビア、イランが大部分を持っており、影響力を持つだろう。 pic.twitter.com/gDFHLwosuC

原油価格100ドルまで上昇した場合の経済物価への影響。エネルギー輸入依存の日本と欧州はインフレ上昇と景気悪化でスタグフレーション・リスク。一方、米国はシェール革命以後はエネルギー輸出国なので景気にはプラスもインフレは上昇、金融政策の舵取りは難しくなるという話 mizuho-rt.co.jp/publication/re… pic.twitter.com/lOz0f7flbO

（雑感） 日本の2010年代の原発停滞は、2020年代にその負の側面が表面化したように感じます。2010年代はシェール革命もあり原発が下火になった時期ですが、このような時代が続く保証はありません。そして気候変動も当時から問題でした。長期的な視点で原発を活用していくべきだったのではと思います。

返信先:@Kumi_japonesaアメリカはシェール革命により中東・アラブに関与する理由がなくなりました。 その意味ではネタニヤフ首相は孤立しています。 アメリカ在住のシオニストにとってイスラエルの存在価値はあるのか不明です。 今週ロスチャイルド国イスラエル＆ハマスを存続させるためエジプトとトルコを取り込みました。

返信先:@NajiraLight現在、消費税（付加価値税）がない国はこんな感じです。どこを目指せって？ ・米国（先進国で唯一、国民皆保険制度がない国。なおシェール革命で今や世界最大の産油国） ・産油国の一部（イラク、シリア、クウェート、リビア等） ・その他（北朝鮮、ソマリア、南スーダン等）

世界的なエネルギー価格の安定に、アメリカの生産者及び政府は貢献した。（生産者はアメリカ企業に限らない） #シェール革命 #石油

返信先:@PoppinCocoサダム・フセインはモサドが送り込んだ高級エージェントでした。 彼はイスラム教徒の国々に戦争を仕掛けて破壊・殺害し、イスラエルは攻撃しませんでした。 現在、イスラエルが作ったハマスによってイスラム教徒とイスラム教国が攻撃されています。 アメリカはシェール革命で中東への関与を減少させた

ドル円１５８円２０銭⑬ 個人的見解だが、アベノミクスは、円安株高の速度を、一時的に早めただけの効果しかなかったように思う。 アベノミクスが無くても、米国経済の力強い回復とシェール革命で、円安株高は達成されていたと思う。 #ドル円o #日銀o #金利o #アベノミクスo

ドル円１５８円２０銭⑩ またEIA米国エネルギー情報局も、２０１２年秋に、「シェール革命で米国は原油・天然ガス輸出国になるので、日米の貿易収支のバランスが崩れ、今後は、急速に円安ドル高が進む」と予測していた。 #ドル円o #日銀o #金利o #アベノミクスo

シェール革命で世界一となった 国産のシェールガスを燃やす 既存のガス火力発電所は温存する！ 『4割強と米国の電源構成で最大比率を占める ガス火力については 既存の発電所を規制の対象外とした』 米国の火力発電 32年から排出90%削減 石炭廃止が加速 日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXZQO… pic.twitter.com/AH8JYaFvje

中東の産油国には湾岸諸国を中心に親米的な立場の国家も多いが、米国は2000年代からのシェール革命で最大の産油国となり、中東に頼る必要が薄れている。中東への米国の関与が低下するなかで、中国はアラブ諸国での影響力を拡大する狙いがあるとみられる。…

「シェール革命を受けて安価な天然ガスが大量に生産されたためガス火力は増加していたものの、今回の排出規制を受けて頭打ちになりそうだ」 米国の火力発電、32年から排出90%削減　石炭廃止が加速 - 日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXZQO…

米国でシェール革命を起こした技術の一つ、水平掘削と水圧破砕で石油メジャーがスタートアップと組んで地熱発電の低コスト化に挑戦している。 地熱スタートアップのFervoはデボン等から2.44億ドルを調達。BPやシェブロンは加イーバーテクノロジーズに1.83億ドルを出資。 wsj.com/business/energ… pic.twitter.com/5c5QtjFNfq